ビッグデータの時代だ！ と呼ばれて久しいです。

企業活動や人の行動などのデータが、日々大量に生み出されています。加速することはあっても減速することはないでしょう。

この大量に生み出されたデータを上手く使い、競争力を高め収益を拡大しつづけ、データエコノミーを創造する企業が力を得ています。

その代表格がGAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）と呼ばれる米国系企業でしょう。

今回は、「データエコノミーな時代に必須なデータサイエンス」というお話しをします。

データを持てる者と持たざる者

このままでは、データが競争優位性の鍵を握り、「データを持てる者と持たざる者」といった感じになってきそうです。

その代表格がGAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）です。

もちろん、データだけで何かをしているのではなく、データを上手く活用し何かをしています。

たまに、データを集めて何かしろ！ 的なことを仰る人もいますが、そこは間違えてはいけないでしょう。

類まれなビジネスアイデアや、圧倒的なスピードなど、データ以外の何かを結びついて、花が咲いているでしょう。

データがいくらあってもしかたがない

そもそも、データがいくらあってもドメインと適切に結び付け、競争優位を築き続けるスパイラルを構築しないことには、そのデータはいわゆる宝のもち腐れになります。

ドメインとは、簡単に言うと、データの活用領域のことです。例えば、生産現場や、営業の現場、経営の現場などのことです。

このドメインとデータが先ず適切に結びつくことが必要になります。

ドメインと適切に結びついていない状態のデータは、活かしどころの無い飼い殺し状態です。

そうならないために、データとドメインを結びつけ価値を創造するデータサイエンス技術と、その人財であるデータサイエンティストが必要となります。

EU一般データ保護規則GDPR

最近、ある一部で何かと話題の「EU一般データ保護規則GDPR」（General Data Protection Regulation）。

EUで、2018年から開始された、個人情報保護の規制強化の動きです。

幾つかポイントとなる箇所はあります。

その中の一つに「データポータビリティー権」というものがあります。

データポータビリティー権

データポータビリティー権とは、今まで企業などが収集し囲い込んでいた個人データを、各個人が自己管理しコントロールできるようにする権利です。

例えば、各個人が、自分自身の個人データへアクセスしたり、持ち出したり、移転したりすることなどが可能となります。

移転とは、あるサービスで発生し蓄積された個人データを、異なるサービスで利用することです。

つまり、個人データの持ち運ぶ（ポータビリティ）権利が、データを蓄積した企業などではなく個人に帰属することになります。

「データを持てる者と持たざる者」の解消

データポータビリティー権によって、「データを持てる者と持たざる者」といったことの解消が期待されます。

つまり、いくら個人データを集めてもそのデータ囲い込むことができず、個人データの主である個人が望めば、そのデータが他社に渡る可能性があるのです。

すでにGoogleにはGoogle Takeout（https://takeout.google.com/）というサービスがあり、各個人が自分自身のデータを取り出すことができます。

データ流通の仕組み作り

データポータビリティー権があっても、自分の個人データを持ち出し、他のサービスに移転するためには、何かしらの仕組みが無いとどうしようもありません。

そのための動きの一つとして、情報銀行やデータ取引所などのデータを流通するための社会的機能の検討が、国レベルでなされています。

ちなみに、ここで流通するデータは、個人データだけに限りません。センサーデータでも、企業活動データなど、あらゆるデータが対象になります。

日本では、政府や行政レベルだけではなく、すでに民間レベルで検討が始められています。例えば、一般社団法人データ流通推進協議会（https://data-trading.org/）などです。

データシェアリング

特定の企業や団体がデータを囲い組む時代から、多くの企業や団体でデータをシェアする時代に突入するかもしれません。

創業したてのベンチャー企業でも、大企業が長年蓄積したデータを使えるようになったり、個人が望めば競合他社に集めた個人データが提供されようになったりするかもしれない、ということです。

何をいいたいかというと、「データを囲い込むことよりも、データとドメインを結びつけ価値を創造するデータサイエンスが、今まで以上に重要になってくる」ということです。

データサイエンス力がものをいう時代へ

要するに、データを囲い込んでいるかどうか以上に、データサイエンス力やサービス開発・提供力、提供価格などがポイントになってくるのです。

しかしながら、データを発生させ蓄積する企業などが有利であることには変わりません。

なぜならば、自分たちのビジネスに使いやすいようなデータを積極的に発生させ蓄積するからです。

さらには、データ取引所などを通し、そのデータを販売し新たな収益源にすることもできます。

今回のまとめ

今回は、「データエコノミーな時代に必須なデータサイエンス」というお話しをしました。

データが競争優位性の鍵を握り、「データを持てる者と持たざる者」といった感じになってきています。

一方で、「EU一般データ保護規則GDPR」（General Data Protection Regulation）のデータポータビリティー権のようなものも出てきています。

データポータビリティー権によって、「データを持てる者と持たざる者」といったことが解消されるかもしれないからです。

なぜならば、いくら個人データを集めてもそのデータ囲い込むことができず、個人データの主である個人が望めば、そのデータが他社に渡る可能性があるからです。

データとドメインを結びつけ価値を創造するデータサイエンス技術が今まで以上に必要とされ、その人財であるデータサイエンティストもこれからますます必要となることでしょう。